商品売買における売上原価の求め方、算定 三分法、売上原価対立法 商業簿記2級独学講座
商品売買取引の仕訳をするのは、損益計算書における売上高と売上原価、貸借対照表における商品残高を明確にするためです。期首と期末に在庫が無ければ、棚卸資産の紛失や盗難、減耗が無い限り、当期に仕入れたものが全て売れたことになりますので「仕入=売上原価」となり、売上から仕入を控除したものが売上総利益(粗利)になります。しかし、期首や期末に棚卸資産がある場合、期首棚卸資産に当期仕入を加算し、期末棚卸資産を控除しなければ、売上原価を計算できません。売上原価が正確に計算できなければ、利益も正確に計算できません。よって当期の売上高、仕入高、期首、期末の棚卸資産の金額が明らかになるのであればその計算方法は自由です。そのためこれらの処理方法にはいくつかの方法があります。ここでは簿記2級の検定で出題される三分法、売上原価対立法について解説します。