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預金には、さまざまな種類があり、現金と同じく代金の決済に用いられる「流動性預金（要求払預金）」、預け入れ期間が定められ一定期間払い戻せない「定期性預金」、一定の据え置き期間の経過後引き出しが可能な「引き出し自由型定期預金」、定期預金にデリバティブを組み込んだ「仕組預金」などに分けられます。

現金過不足とは、現金の帳簿上の残高と実際の残高の違いを言います。現金による売上や経費の支払いをする会社は現金に関する取引が多く、現金の残高は常に変動します。日々の現金の記帳が漏れなく正確であれば、現金の実際残高と現金の帳簿残高は必ず一致しますが、現金に関連する取引が多いと、記帳漏れや記帳誤りが生じ、現金の実際残高と帳簿残高が一致しないことが頻繁に発生します。そのため現金を定期的に実査し、実際残高を帳簿残高の違いの原因を把握し、本来の仕訳により帳簿残高を実際残高に合わせるようにします。しかし、差異原因が分からないものについては一時的に現金過不足勘定で処理し、現金勘定の残高を実際の残高に合わせるようにし、後日、原因が判明したときに現金過不足勘定から本来の正しい勘定に振り替えます。そして、決算日までに差異原因が判明しなかったものについては、その金額を雑損、もしくは雑益で処理します。なお、決算で生じた現金過不足は、現金過不足勘定を用いずに仕訳します。

一般的に現金というと硬貨や紙幣などの通貨をイメージすると思いますが、簿記の勘定科目でいう「現金」は、一般的な現金とは範囲が異なり、通貨（硬貨・紙幣）の他、他人振出小切手や送金小切手、郵便為替証書（普通為替証書、定額小為替証書）、配当金領収書、支払期日の到来した公社債の利札など金融機関に持ち込むことですぐに現金に変えることのできる通貨代用証券が含まれます。

企業の資産、負債、資本、収益、費用は、経営活動による取引が生じるごとに変化していきますが、簿記ではこの変動の過程や結果を明らかにするために借方の要素と貸方の要素に分解し、仕訳をします。しかし、取引の数は膨大にあるため仕訳をしただけでは、仕訳に使われた勘定科目の金額の集計に手間がかかります（仕訳だけでは、その時々の現金残高や売掛金残高、仕入計上額などはすぐに分かりません。）。勘定科目の残高（貸借対照表科目）、計上額（損益計算書科目）をすぐに知るためには、仕訳の都度、取引金額を勘定科目ごとに集計しておく必要があります。勘定科目ごとにまとめる場所を「勘定口座」または「勘定」といい、仕訳した結果を勘定口座に記入します。

簿記では、「商品売上」「商品仕入」「不動産購入」「消耗品の購入」など、資産、負債、資本、収益、費用に増減をもたらす取引が発生する都度、これらの取引を帳簿に記録していく必要があります。しかし、現実のビジネスでは「A社に商品を値引いて１個100円で売り上げた」、「B社から商品仕入れたが、今月から現金仕入れから掛け仕入れに変わった」、「本社ビルを建設する契約をしたが、完成は来年の予定」、「事務机を購入したが安かったので全額一度に経費で落とせる」など色んな事象が発生します。これらの帳簿への記録をルールを決めずに行っていたのでは、同じ事をしても人によって表現が異なり、他人が見たときに意味を取り違えてしまう可能性があります。そこで簿記では、同じ取引は誰が処理しても同じ記録として残るよう、記録方法についてルール化しています。このルールを「仕訳」と言います。

企業は所有している財産を最大限に増やすべく、財産を運用し利益を得るための経済活動をし、その経済活動の過程で様々な企業や人と取引を行います。企業の行う取引には、販売契約を結んだり、仕入先に注文したり、建物の賃貸借契約を結んだり、従業員を採用したり、光熱費を払ったり、株を購入したりなど様々あります。簿記の目的は、貸借対照表、損益計算書を作成することで企業の財政状態や経営成績を明確にすることにあるため、企業活動の全ての取引をもれなく記録する必要がありますが、簿記の前提条件の一つである「金額表示」により、企業の活動のうち資産、負債、純資産、収益、費用に増減をもたらす変化だけを取引としています。よって、在庫や備品の盗難による減少は一般的には取引といいませんが、資産の減少をもたらすものであるため簿記では取引となります。また注文を受けたり、仕入の発注は一般的には取引といいますが、商品や製品を届けていない受注の段階、商品や製品が届いていない発注の段階では資産や負債、純資産、収益、費用の増減がないため簿記上は取引となりません。

ここでは一定時点の財産の状況を示す貸借対照表と、一定期間における儲けの内容を示す損益計算書との関係について説明します。なお現在の会計期間（通常１年）を当期といい、当期の初日を期首（＝前期末）、当期の最後の日を当期末、その間を期中といいます。

財政状態とは、ある一定時点における、現金預金や売上債権、貸付金、有価証券、不動産など会社の所有する財産（資産）と仕入代金や経費の未払、借入金など支払わなければならない義務（負債）、資産と負債の差額として自由に使える財産を表す純資産（自己資本）の状況のことです。すなわち、何をいくら持っていて、誰にいくら返さなければならないか、その結果として自由に使えるお金はいくらなのかということです。これを資金の調達、運用面からいうと、事業に投下した資金をどこから、どのように受け入れ（負債、純資産）、資金をどのようなものに使っているか（資産）ということになります。純資産＝資産－負債という等式が必ず成り立ち、簿記ではこの等式を資本等式とよんでいます。

経営成績とは、事業活動によりいくら収入があり、その収入を得るためにいくらの費用がかかり、その結果いくらの利益が得られたのかをいいます。この利益は収益から、収益を得るために犠牲となった費用を控除することにより表されます。収益－費用＝利益（マイナスの時は損失）また経営活動を一定期間に区切り、計算した今年度の利益を当期純利益といいます。今年度の収益－今年度の費用＝当期純利益（マイナスの時は当期純損失）収益…商品の販売代金、サービスの提供代金、預金利息、受取賃料など外部からお金が入ってくるもので、会社の財産が増加する原因となるものです。費用…売上原価（仕入）、給料、水道光熱費、事務用品費、広告宣伝費、通信費、支払利息などお金が出ていくもので、会社の財産が減少する原因となるものです。